「引き止められない退職理由ってどんなのがある？退職が認められやすい理由を知りたい！」
上司への申し出なしに、会社を退職することはできないものです。
でも、退職を伝えても引き止められてしまうかもと思うと、どんな退職理由を伝えればいいのかと悩んでしまいますよね。
- 引き止められない退職理由はどんなのがある？
- 退職を認められやすい理由って何があるかな？
- もし退職を引き止められたらどうすればいい？
など、いろいろと気になってしまうことがあるのではないでしょうか。
そこで今回は、「上司に引き止められない退職理由や、認められやすい退職理由」についてお話ししていきます。
さらに、上司にしつこく引き止められてしまった場合の対処法も取り上げているので、ぜひ参考にしてみてください！
この記事のまとめ
- 退職を引き止められない理由は、親の介護や子どもの世話など家庭の事情
- 自分の体調不良や独立開業、家業を継ぐなども理由になる
- あらかじめ辞める日をはっきり決めてから退職を伝えることも重要
- 引継ぎの時間をとり、証拠のために書面に残すことも必要
- しつこく引き止められる場合退職代行サービスを利用するのもおすすめ
目次
引き止められない退職理由は？すぐに認められる最強の理由
退職をするためには、上司に退職理由を伝えることは避けて通れないものですよね。
そこでここでは、上司にすぐに認められる最強の退職理由についてお話してしいきます。
- 親の介護や子どもの世話など家庭の事情により
- 自身の体調不良により
- 現在の会社では経験できない仕事をしたいから
- 独立・開業により
- 配偶者の転勤により
- 家業を継ぐことになったため
それぞれ詳しくみていきましょう！
親の介護や子どもの世話など家庭の事情により
親の介護や子どもの世話、家業を継ぐことになったなど、家庭の事情による退職は、会社側が引き止めにくい退職理由の1つです。
特に親の介護や通院の付き添いなどは、体力的にも精神的にも大きなストレスがかかると会社側も十分に理解ができるからです。
遠方の親の介護をするので、これまで通り仕事を続けることが難しいと伝えれば、なおさら会社側は引き止めにくくなります。
ただ、福利厚生の中に介護休暇がある会社もあるため注意が必要です。
そのため、介護休暇の取得を勧めることで退職を引き止めようとしてくる可能性があります。
介護休暇を勧められた場合は「介護がいつまで続くかわからないので」など介護休暇の取得ではなく、退職をしたい意志をしっかりと伝えるようにしましょう。
ただし「遠方に済む親の介護のために退職します」と言ったのに、実は転職して近くのビルで働いていたというような嘘は注意が必要です。
嘘がバレて気まずくなるだけでなく、転職先に伝わり信頼を失う恐れもあります。
自身の体調不良により
自身の体調不良のため、退職して治療に専念したいという退職理由は会社側が強引に引き止めることはできません。
会社としては、体調不良の社員を無理やり働かせることはハラスメントにもあたるため、実施できないからです。
体調不良を理由にするときは、体調不良が原因でこれまで通り仕事を続けることがどうしても難しいと伝えましょう。
ただし、会社側は「それなら退職ではなく、休職してみてはどうか」「時短勤務に変更してみてはどうか」など、まずは退職せずに済む方法を提案してくる場合もあります。
退職をしないですむ方法を勧められた場合は「一度仕事から離れてしっかり休養したい」などどうしても退職が必要であることを伝えましょう。
期間の決まった休職を伝えると、「戻ってくる」と認識されるので注意してください。
現在の会社では経験できない仕事をしたいから
現在の会社では経験できない仕事をしたい、というのも会社が引き止めることができない理由の一つです。
特に別の業界や別の業種への転職、海外留学などは、現在の会社にいては実現できないことが明らか。
会社側も代替案を提案して引き止めることができないからです。
ただし、漠然と「スキルアップしたい」などと伝えてもなかなか納得してもらえません。
「転職せずうちの会社に残っても、新しい業務に挑戦させてあげるよ」など、あっさりと引き止められてしまう可能性があるので注意が必要です。
どうしても経験したいことがあり、それは「現在の会社ではできない」ということをしっかりと伝える必要があります。
やりたいことや夢を叶えるためのポジティブな理由による退職であれば、会社側も快く送り出してくれることでしょう。
独立・開業により
独立や開業による退職も、引き止めに合う可能性は低くなります。
なぜなら独立や開業をするには現在の会社では実現はできず、必ず退職が必要となるからです。
「独立や開業をする」と伝えると上司が心配をして、失敗する可能性などについて話をしてくるかもしれません。
その場合は、失敗なども含めて挑戦することに強い意志と覚悟があることを伝えましょう。
また、独立や開業をウソの退職理由として使う場合には仕事内容の詳細などについて話を細かく作りこむ必要があります。
上司が詳しく質問をしてくる可能性もあり、矛盾点や不備があればそこを追及されるでしょう。
そのため、実際に独立や開業をする予定のない人は、別の退職理由を使うことをおすすめします。
配偶者の転勤により
配偶者の転勤による退職は実際に退職理由として使われやすく、認められやすいものです。
配偶者の転勤に関しては会社側でコントロールができるものではありません。
当然各家庭の事情でもあるため、会社として大きく踏み込むことができないからです。
ただし現在はリモートワークも主流となってきている点は注意しなくてはいけません。
会社によってはリモートワークに切り替えることを理由に、退職を引き止めてくる可能性もあります。
その場合は、「転勤先での生活が落ち着いてから仕事を再開したいので」など、リモートワークへの変更だけでは解決できない理由を伝えるようにするといいでしょう。
また「配偶者の転勤のため」とウソをついて退職をする場合は、後からバレてしまうリスクがあるので注意してください。
家業を継ぐことになったため
実家が家業を行っている場合は「家業を継ぐから」という理由で退職するのも有効です。
業界や業種によっては、親子代々で家業を継ぐことが当たり前となっていることもあり、家庭の事情には会社側もそれ以上は口出しができないからです。
既に上司が家業について知っている場合は引き止められない他、スムーズに退職ができるため、より有効な理由となるでしょう。
しつこく尋ねられた場合は、プライベートなことなのでなどとして詳しく話す必要はありません。
ただし、ウソの場合はすぐばれてしまうリスクが高いので要注意です。
引き止められない退職の方法は？日付の確定などポイントを解説
引き止められずに退職するためには会社に認められる退職理由を考えるだけでなく、以下3つのポイントを抑えておくことが大切です。
- あらかじめはっきり辞める日を決める
- 引継ぎの時間を十分にとる
- 証拠が残るよう書面にする
よりスムーズに退職するために、それぞれ詳しくみていきましょう！
あらかじめはっきり辞める日を決める
会社に退職について伝えるときは、あらかじめ辞める日をはっきりと決めておきましょう。
辞める日が決まっていないと、いくら退職理由が認められやすいものであっても、退職を迷っているような印象を持たれてしまいます。
「説得すれば退職を考え直してくれるかも」と引き止められやすくなってしまうからです。
また、可能であれば、繁忙期や社内で退職者が多く出ている時期を避けて辞めることをおすすめします。
会社が人で不足の状態だと「今は忙しいから」「繁忙期が終わるまで待ってほしい」などと退職を引き止められ、断ることが難しくなってしまうからです。
自分自身も「ちょっと申し訳ない」という気持ちになり、退職の決意が揺らいでしまうかもしれません。
なお、多くの会社は、退職日の1～2ヶ月前に退職の意志を伝えるよう就業規則などで決められている場合が多くあります。
事前に就業規則を確認し、あらかじめ辞める日を決めておきましょう。
引継ぎの時間を十分にとる
引継ぎの時間を十分にとっておくことで、退職を引き止められる可能性を減らすことができます。
急な退職や繁忙期の退職は、十分な引継ぎを行う時間を取ることができません。
そのため「後任を見つけるまで待ってほしい」などの理由で、引き止められる可能性が高くなるからです。
引継ぎにどの程度の時間を取る必要があるのかは、担当していた業務量や内容、引継ぎをする相手のタイプや、業務スケジュールなどを考慮して判断するといいでしょう。
引継ぎを行う時間を十分に考慮してから会社側に退職を伝えることで、会社への気遣いやリスペクトを伝えることもでき円満退社につながりやすくなります。
証拠が残るよう書面にする
退職を伝えるときは口頭だけでなく、書面も用意して退職の意向を会社に伝えたという証拠が残るようにしておきましょう。
口頭で伝えただけでは、「そんなことは聞いていない」などと話をはぐらかされてしまうかもしれません。
さらに、退職時期が伸びてしまうほか、退職を受け入れてもらえないリスクがあるからです。
退職の意向を口頭で上司に伝える際に、退職届も用意して退職を申し出た日と退職したい日を記載して提出しましょう。
書面にすることは、いつ会社側に退職を申し入れたかが証拠として残るのでおすすめです。
「言った言わない」のトラブルを避けるためにも、書面にすることは大切ですよ。
しつこく引き止められてしまう場合は退職代行の利用も
退職理由をしっかり考えて退職の方法も考慮したけれど、それでも会社からしつこく引き止められてしまったという場合は「退職代行サービス」の利用を検討することをおすすめします。
退職代行サービスを使えば、これ以上自分で上司からの引き止めに対応せずにスムーズに退職ができるからです。
- 退職代行サービスとは？
- 退職代行サービスを利用するメリット
- 退職代行サービスを選ぶポイント
くわしく見ていきましょう！
退職代行サービスとは？
退職代行サービスとは専門家が退職者本人に代わって、退職に関する交渉や退職届の提出、その他退職に関する一切の手続きを行ってくれるサービスです。
申し込んだ翌日から出社の必要がなくなるため、「会社側に引き止められるかも」というストレスや不安を感じることもなく、退職をすることができます。
また、退職代行サービスはLINEで無料相談や申し込みが可能なので、簡単に利用できます。
退職代行サービスに依頼するメリット
退職代行サービスに依頼するメリットは「即日退職が可能」であることです。
上司や同僚と顔を合わさなくてすむのも大きなメリットといえるでしょう。
申し込んだ翌日から退職する日まで出社しなくていいので、上司にしつこく引き止められたり同僚に嫌味を言われたりする心配がありません。
顔を合わせて引き止められると気が揺らいでしまうという人でも、安心して退職ができるようになるのです。
退職代行サービスを選ぶポイント
退職代行サービスの運営は、「民間会社」「労働組合」「弁護士」に分けられます。
民間会社の場合、退職の意思を伝えることはできますが有給休暇の取得交渉など法律に関わる内容は対応できません。
退職の日を交渉したり有給休暇の取得交渉をしたりする必要がある場合、弁護士による退職代行サービスを選ぶといいでしょう。
民間会社や労働組合でも弁護士と連携しているなら、対応可能になります。
ただし別途料金がかかる場合がほとんどです。
代行してくれる範囲や料金については、しっかり確認してから依頼するといいでしょう。
まとめ
今回は『上司に引き止められない退職理由や、認められやすい退職理由』についてお話ししました。
上司に引き止められずに退職できる退職理由は、次の通りです。
- 親の介護や子どもの世話など家庭の事情により
- 自身の体調不良により
- 現在の会社では経験できない仕事をしたいから
- 独立・開業により
- 配偶者の転勤により
- 家業を継ぐことになったため
また、引き止められずに退職するためのポイントは、以下をご紹介しました。
- あらかじめはっきり辞めるを決める
- 引継ぎの時間を十分にとる
- 証拠が残るよう書面にする
さらに、しつこく引き止められた場合の対処法として、退職代行サービスについてもご紹介しました。
会社から引き止められることなく、スムーズに退職をしたい人には、退職代行サービスの利用がおすすめです！
退職代行サービスとは、専門家が退職者本人に変わって会社からの退職の引き止めや交渉に応じたり、退職に関わる面倒な手続きなどを代行してくれるサービスです。
退職者本人はLINEでの無料相談や申し込みができる他、申し込んだ翌日から出社の必要がなくなるため、ストレスなく退職することが可能です。
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